平均転送速度2Gbpsの高速転送を実現する第2世代のドライブユニット

ソニー（SONY） ODS-D280U [オプティカルディスク・アーカイブドライブユニット]

¥755,331（税込）

送料無料！

参考価格：¥1,320,000

お取寄せ※納期目安について

メーカーに在庫がある場合は2～10日前後での出荷となります。

数量：

オプションを追加で申し込む

３年間あんしん保証パックの追加[?］

型　番： ODS-D280U

発売日： 2016年08月26日

詳　細：メーカーページへ

商品紹介

平均転送速度2Gbpsの高速データ転送

新開発の8チャンネル光学ドライブユニットを搭載し、読み出し平均転送速度2Gbps、On-the-flyベリファイ記録で1Gbpsの高速転送を実現します。XAVC 4Kファイルは実時間以下で確実な転送が可能になります。

光学ドライブイメージ

業務用次世代光ディスク「アーカイバル・ディスク」を採用

オプティカルディスク・アーカイブ第2世代は3.3TBの大容量化を実現します。
第2世代で採用する「アーカイバル・ディスク」は、ソニーとパナソニック株式会社が共同開発した業務用次世代光ディスク規格です。積層記録膜を両面で6層化したことで記録容量を飛躍的に増大させ、さらに記録膜1層あたりの記録容量を最大限に高めるためにランド＆グルーブ記録技術（＊1）を採用しています。また、記録膜に酸化物を用いることで耐久性を向上し、ISO加速度試験による保存寿命は100年を超え（＊2）、長期保存ニーズに応える耐久性を保持しています。

アーカイバル・ディスク構造イメージ

＊1 ランドアンドグルーブ記録とは
光ディスクの記録層はレコードの溝のようにらせん状の配列になっており、記録層の溝は凹部分（グルーブ）と凸部分（ランド）で構成されています。アーカイバル・ディスクはグルーブとランド両方に記録し、さらに狭トラックピッチにより、1層当たりの記録密度を増大させています
＊2 ISO標準に基づいたメーカー加速試験結果による推定値です。使用環境により異なる場合があります

静止画、CG、テキスト、すべての保存が可能

ドライブユニットはUSB 3.0インターフェースで接続が可能です。ドライブやカートリッジの複雑な接続設定が必要なく運用をスタートすることができます。無償で提供するドライブソフトウェア「Optical Disc Archive Software」をインストールするだけでWindowsおよびMac OS上でコンテンツを手軽に運用可能です。PC上で扱えるデータファイルはすべて記録することができ、専用エクスプローラー「Optical Disc Archive Filer」でプロジェクト単位や階層分けなど、任意の保存方法をお選びいただけ、簡単に操作することができます。

ドライブソフトウェアGUI

Content Managerを標準バンドル

コンテンツ管理用の簡易アプリケーション「Content Manager」が1ライセンス標準バンドルされています。

●主な機能
・XDCAM、XAVC、XAVC Sなどソニーの4K/HD映像フォーマットを中心に幅広い映像データに対応
・映像ファイルからのアーカイブ用Proxy映像生成に対応（＊）
・アーカイブカートリッジを介したContent Manager間のメタデータ連携に対応
・データベースコピー機能を搭載し、メディアの複製、データベース移行が可能
・アーカイブ時のチェックサム機能（MD5）
・カートリッジラベル印刷、カートリッジごとのCSVファイルリスト作成機能

Content Manager GUI

＊ MAC版ではApple ProResコーデックからのProxy映像生成に対応

商品スペック

入出力	USB→Super-Speed USB（USB3.0）
平均転送速度＊1
読み出し再生	2Gbps
ベリファイ記録	1Gbps
電源	DC 19.5V（ACアダプター）
消費電力	約 80W
動作温度	5 ～ 40°C
動作湿度	20～90％（相対湿度）
質量	約4.8kg
外形寸法（幅 × 高さ × 奥行）	146×95.5×414.4mm（最大突起含まず）
付属品	ACアダプター（1）、電源コード（1）＊2、U S B 3 . 0 ケーブル（ 1 ）、オペレーションガイド（ 1 ）、オペレーションマニュアルCD-ROM（1）、「Content Manager」用シリアルナンバーシート（1）
＊1転送速度は使用するカートリッジにより異なります。
＊22019/4/1出荷分より日本国内出荷製品のみ電源コードを同梱しています。
※この装置は、クラス1レーザー製品です。
※この装置は、クラスA 情報技術装置です。この装置を家庭環境で使用すると電波妨害を引き起こすことがあります。この場合には使用者が適切な対策を講ずるよう要求されることがあります。